計算ルートの検証方法
計算ルートとは
構造耐力上安全な天井の構造方法として、計算により安全性を検証するものとされています。
出典：『建築物における天井脱落対策に係る技術基準の解説』より
計算ルートによる構造耐力上の安全性の検証方法
仕様ルートにおける基準の一部に適合しない場合、計算ルートによって構造耐力上安全な構造方法であることを確かめることができるとされています。
前提条件
吊りボルト、斜め部材等が釣合いよく配置され、また天井面が十分な面内剛性を有し、一体的に挙動するものであること。
計算ルートの構造耐力上の安全性の検証方法
参考：天井の構造耐力上の安全性に係る検証ルートと審査手続きの関係について天井の構造耐力上の安全性に係る検証ルートと審査手続きの関係
| 構造躯体の構造計算ルート | 天井の検証ルート | ||
|---|---|---|---|
| 仕様ルート 水平震度法 |
応答スペクトル法 簡易スペクトル法 |
特殊な構造 時刻歴応答計算 |
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| 時刻歴応答計算 | 確認審査のみ | 大臣認定 | 大臣認定 |
| 限界耐力計算 | 構造適判 | 構造適判 | 大臣認定 |
| ルート2（許容応力度等計算） | 確認審査のみ | 構造適判 | 大臣認定 |
| ルート3（保有水平耐力計算） | |||
| 四号建築物（構造計算を省略） | 確認審査のみ | 構造適判に 準ずる※ |
大臣認定 |
| ルート1（許容応力度計算） | |||
任意に構造計算適合性判定に準じた審査を受けた上で確認申請を行うことが考えられる。
構造躯体の構造計算について構造設計一級建築士の関与が必要な建築物については、特定天井の構造方法についても、仕様ルート及び計算ルートの種別にかかわらず、構造設計一級建築士が設計するか、又は構造設計一級建築士による法適合確認が求められます。
水平震度法
階数等に応じた一律の地震力に対して天井の安全性を検証する平易な計算方法
吊り天井の水平方向の固有周期を用いずに計算できる検証法
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設計用震度（又は加速度）の計算
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天井面構成部材および天井面構成部材に地震その他の震動及び衝撃により生ずる力を負担させるものの総重量に、天井を設ける階に応じて下記表に掲げる水平震度以上の数値を乗じて得られた水平方向の地震力を超えないことを確かめることとされています。
柱（柱芯）の相互の間隔（スパン）が１５ｍを超える場合には、水平方向の地震動によって励起される鉛直振動が無視できないため、１以上の鉛直震度を用いて、水平方向と同様に、天井を構成する各部材及び接合部が損傷しない事を確かめることとされています。
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斜め部材の耐力計算、組数算出、配置計画（ゾーニング）
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斜め部材の組数算定
KIRIIは、斜め部材の組数算出を『耐震天井下地材 計算書』で行い、資料としてご提示させていただきます。
以下で掲載しているページは、カタログの該当ページにて詳細をご確認ください
斜め部材の配置計画
ゾーニングにつきましては技術基準の解説（平成26年10月改訂版）設計例から抜粋し手順の一つとして例示しており、当社では配置計画は行っていません。
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天井面と壁等の隙間
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地震動に対する耐震性の検証において水平震度法を用いる場合にあたっては、天井面と周辺の部位との間に、6cm（吊り長さが3mを超える場合は、6cm+（吊り長さ－3m）×1.5/200）以上のクリアランスを設けなければなりません。
特別な調査又は研究の結果に基づいて、より小さなクリアランスでも地震時に天井面構成部材が壁等と衝突しないことが確認されていれば、それによることができるとされています。この項目を閉じる
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天井ユニットによる検討 / 接合部の検討
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天井面構成部材の各部分が、地震の震動により生ずる力を構造耐力上有効に当該天井面構成部材の他の部分に伝えることができる剛性及び強度を有することが求められています。
強度の観点から、以下のいずれかの方法を用いて、天井下地材や接合部に加わる荷重がそれぞれの許容耐力の範囲内であることを検証する必要があります。
以下のいずれかにて、検証が必要です。
[1] 各接合部の許容耐力による検討
個別に天井下地材や接合部の検証を行う必要があります。
[2] 天井ユニットの水平許容耐力による検討
天井ユニットの試験・評価において当該許容耐力の範囲内における天井材相互の緊結状態を確認する必要があります。
KIRIIは天井ユニットの試験を行い、ユニット水平許容耐力をご提示しています。
野縁受けの仕様により仕様を分けておりますので、クリックして詳細をご確認ください。-
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- 一部認定範囲外の仕様もございます。
詳細はお問い合わせ願います
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JIS19形仕様
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JIS25形仕様
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C40型仕様
天井ユニットの試験、天井全体の許容耐力・剛性の評価は カタログ※P1-19～P1-20をご覧ください。
カタログではJIS19形仕様 天井ふところ1000mmを例として示しています。
「天井及びその部材・接合部の耐力・剛性の設定方法」に沿った試験を実施していない接合部材は特定天井の設計に用いることはできません。
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簡易スペクトル法
応答スペクトル法（構造躯体の応答を求めた上で天井の安全性を検証する高度な計算方法）の略算法
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設計用震度（又は加速度）の計算
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天井面構成部材及び天井面構成部材に地震その他の震動及び衝撃により生ずる力を負担させるものの総重量並びにまれに発生する地震によって天井面に作用する震度として天井を設ける階や天井の周期等に応じて表に示す水平震度及び±１．０以上の上下震度（柱の相互の間隔（スパン）が１５ｍを超える場合に限る。）を用いて、天井面に作用する慣性力を計算し、天井を構成する各部材及び接合部が損傷しないこと（天井の許容耐力以下であること）を確かめることとしています。この場合において、表の周期帯の欄に掲げる周期以外の周期については直線的に補間するものとされています。
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斜め部材の耐力計算、組数算出、配置計画（ゾーニング）
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斜め部材の組数算定
KIRIIは、斜め部材の組数算出を『耐震天井下地材 計算書』として行い、資料としてご提示させていただきます。
まずは依頼書にて内容を伺いますので、下記へお問い合せください。【ご検討・お問い合わせ】
- 各営業担当者
- お問い合せ窓口（03-3539-6644）
- 当ホームページ お問い合せ
斜め部材の配置計画
ゾーニングにつきましては技術基準の解説（平成26年10月改訂版）設計例から抜粋し手順の一つとして例示しており、当社では配置計画は行っていません。
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天井面と壁等の隙間
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KIRIIは、斜め部材の組数算出を『耐震天井下地材 計算書』として行い、資料としてご提示させていただきます。
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天井ユニットによる検討 / 接合部の検討
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天井面構成部材の各部分が、地震の震動により生ずる力を構造耐力上有効に当該天井面構成部材の他の部分に伝えることができる剛性及び強度を有することが求められています。
強度の観点から、以下のいずれかの方法を用いて、天井下地材や接合部に加わる荷重がそれぞれの許容耐力の範囲内であることを検証する必要があります。
以下のいずれかにて、検証が必要です。
[1] 各接合部の許容耐力による検討
個別に天井下地材や接合部の検証を行う必要があります。
[2] 天井ユニットの水平許容耐力による検討
天井ユニットの試験・評価において当該許容耐力の範囲内における天井材相互の緊結状態を確認する必要があります。
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野縁受けの仕様により仕様を分けておりますので、クリックして詳細をご確認ください。-
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JIS19形仕様
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JIS25形仕様
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C40型仕様
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カタログではJIS19形仕様 天井ふところ1000mmを例として示しています。
「天井及びその部材・接合部の耐力・剛性の設定方法」に沿った試験を実施していない接合部材は特定天井の設計に用いることはできません。
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応答スペクトル法
構造躯体の応答を求めた上で天井の安全性を検証する高度な計算方法
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