KIRII資料館 ~お役立ち情報~

KIRII技術レポート:「2023年度日本建築学会大会(近畿)」 (2023/10/17)

KIRII技術レポート:「2022年度日本建築学会大会(北海道)」 (2022/10/20)

2022年日本建築学会大会論文

2022年9月5日~9月8日に日本建築学会大会がオンラインで開催されました。
当社は以下のテーマについて技術講演を行いました。

2006~2021年のKIRII技術論文は こちら から

KIRII技術レポート:「2021年日本建築学会大会(東海)」 (2021/10/8)

KIRII技術レポート:「2020年日本建築学会大会(オンライン)」 (2020/11/10)

国交省情報:「災害に強い官公庁施設づくりガイドライン」について (2020/6)

国交省情報:「災害に強い官公庁施設づくりガイドライン」が策定されました

国土交通省ホームページ内に
『災害に強い官公庁施設づくりのガイドライン』
が公開されています。

近年の自然災害の大規模化、頻発化により、官公庁施設の機能維持がより一層重要となっています。日常生活に密接に関係する行政機能の場として、災害時において災害応急対策活動の拠点となるなど地域住民にとって重要な役割を担っており、災害に強いものとしていくことが必要とされています。 このガイドラインでは、国、地方公共団体の営繕部局、施設管理部局の担当者等が官公庁施設の防災機能の確保を検討する際の参考となるよう、官庁営繕の防災に係る技術基準やソフト対策、事例などをパッケージ化して示しています。

『災害に強い官公庁施設づくりのガイドライン』 はこちらから


上記は「国土交通省ホームページ」へリンクします。

KIRII技術レポート:「日本建築学会構造系論文集」 (2020/4)

2020年日本建築学会大会論文

2020年4月に日本建築学会構造系論文集に以下の論文が掲載されました。

2006~2019年のKIRII技術論文は こちら から

KIRII技術レポート:「2019年日本建築学会大会(北陸)」 (2019/10/17)

国交省情報:「「建築設計基準」建築非構造部材の耐震設計を明確化」について (2019/6/17)

国交省情報:「建築非構造部材の耐震設計を明確化

国土交通省ホームページ内に
官庁営繕の技術基準
が公開されています。

国土交通省は、国の庁舎の建築設計に適用する「建築設計基準」について、建築非構造部材(外壁、扉、ガラス、天井、間仕切り等)の耐震設計に関する規定を明確化するなどの改定を行いました。この基準は、7月から営繕工事の設計業務に適用されます。


上記は「国土交通省ホームページ」へリンクします。

国土交通省:「防災拠点建築物の機能継続のための「ガイドライン」に追補版!」について (2019/6/17)

国土交通省:防災拠点建築物の機能継続のための「ガイドライン」に追補版!

国土交通省が官庁施設の設計に用いる
『防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン』
が改定されました。

国土交通省では、庁舎、避難所、病院などの防災拠点建築物を新築する際に、大地震時にも防災拠点建築物が機能継続できるようにガイドラインを昨年5月にとりまとめています。この度、既存建築物についても改修などを行うことによって、防災拠点建築物として機能継続ができるようにするための設計・管理上の参考事項について、追補版をとりまとめました。

防災拠点建築物の機能継続のための「ガイドライン」に追補版! はこちらから


上記は「国土交通省ホームページ」へリンクします。

KIRIIコラム:気になる、天井。「指定避難所の天井落下」 (2019/7/1)

コラム:気になる、天井。

2019年6月18日、山形県沖地震が発生し、その影響で指定避難所の天井が落下しました。
災害発生時、指定避難所は必ず機能しなければなりません。
そのためにも、天井の耐震対策について、いま一度見つめなおすことが必要です。

pdf形式(994KB)

KIRII技術レポート:「2018年日本建築学会大会(東北)」 (2018/10/9)

国交省情報:「防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン」について (2018/5/18)

国交省情報:「防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン」をとりまとめました

国土交通省ホームページ内に
『防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン』
が公開されています。

平成28年熊本地震においては、構造体の損傷、非構造部材の落下等により、倒壊に至らないまでも、地震後の機能継続が困難となった事例が多く見られました。これを受け、国土交通省では、「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会※」での議論等を踏まえ、大地震時に防災拠点等となる建築物について機能継続を図るにあたり参考となる事項を記載したガイドラインをとりまとめることとし、平成29年7月に「防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン検討委員会」を設置し、平成30年5月に「防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン」をとりまとめました。

『防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン』 はこちらから


上記は「国土交通省ホームページ」へリンクします。

KIRII技術レポート:「2017年日本建築学会大会(中国)」 (2017/10/11)

KIRII技術レポート:「2016年日本建築学会大会(九州)」 (2016/9/7)

国交省情報:「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説」について (2016/7/1更新)

国交省情報:「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説」について (2016/7/1更新)

一般社団法人 建築性能基準推進協会のホームページに
新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説
が公開されています。

平成28年5月31日に、国土交通省において、新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)について関連告示の改正が行われ、平成28年6月1日より施行されております。

「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説」 はこちらから

国土交通省監修『天井の耐震改修事例集』 (2015/03/31)

天井の耐震改修事例集

この度、国土交通省住宅局の監修、国土交通省指定耐震改修支援センターの編集協力により、『~安全・安心な天井を目指して~ 天井の耐震改修事例集』が一般財団法人日本建築防災協会により製作されました。

リーフレットは こちら から

KIRII技術レポート:「2015年日本建築学会大会(関東)」 (2015/9/14)

2015年日本建築学会大会論文

2015年9月4日~6日に日本建築学会大会が東海大学で開催されました。
当社は以下のテーマについて技術講演を行いました。

2006~2014年のKIRII技術論文は こちら から

KIRII技術レポート:ライン天井の落下低減工法 一覧表 (2015/07/02)

ライン天井の落下低減工法 一覧表

オフィスで数多く施工されている 『ライン型システム天井』 の落下低減工法を一覧表にまとめました。
事業継続計画(BCP)としても有効な対策です。

pdf形式(389KB)

国土交通省監修『天井の耐震改修のススメ』 (2015/04/28)

天井の耐震改修のススメ

この度、国土交通省住宅局の監修、国土交通省指定耐震改修支援センターの編集協力により、『天井の耐震改修のススメ ~建築物における天井脱落対策~』が一般財団法人日本建築防災協会により製作されました。

リーフレットは こちら から

KIRII技術レポート:「2014年日本建築学会大会(近畿)」 (2014/9/22)

2014年日本建築学会大会論文

2014年9月12日~14日に日本建築学会大会が神戸大学で開催されました。
当社は以下のテーマについて技術講演を行いました。

2006~2013年のKIRII技術論文は こちら から

KIRII技術レポート:「日本建築学会 建築会館ホール」天井耐震改修工事で、当社の下地工法が採用されました。 (2014/9/17)

技術レポート

本年9月15日に竣工された「日本建築学会 建築会館ホール」天井耐震改修工事で、当社の下地工法が採用されました。
人命保護を最優先としながら、意匠性も考慮するための方策として、準構造+フェールセーフ方式での天井が採用されています。
既存の天井重量をおよそ半分以下にする事などで、日本建築学会の「天井などの非構造材の落下防止ガイドライン」の内容にもある人命保護をしながら建物の機能維持を実現しています。

【技術レポート】建築会館ホール/準構造+フェールセーフの下地を採用

文科省情報:公立学校施設の耐震改修状況調査の結果について (2014/6/2)

文科省情報:公立学校施設の耐震改修状況調査の結果について

文部科学省ホームページに
公立学校施設の耐震改修状況調査の結果について
が公開されています。

文部科学省では、公立学校施設の校舎等の耐震改修状況及び非構造部材の耐震点検及び耐震対策の状況の平成26年度調査結果を取りまとめ、公表しました。

「公立学校施設の耐震改修状況調査の結果について」 はこちらから

国交省情報:「建築物の天井脱落対策に係る技術基準の解説」について (2014/4/1更新)

国交省情報:「建築物の天井脱落対策に係る技術基準の解説」の公開について

一般社団法人 建築性能基準推進協会のホームページに
建築物の天井脱落対策に係る技術基準の解説
が公開されています。

国土交通省では、東日本大震災における天井脱落による被害発生を踏まえ、天井脱落対策に係る基準を定め、建築基準法施行令・関係省令の改正、関連告示の改正を行い、 平成26年4月1日より施行することとしています。
今般、国土交通省国土技術政策総合研究所、独立行政法人建築研究所及び一般社団法人 新・建築士制度普及協会において技術基準の逐条解説、天井の部材・接合部等の 耐力・剛性の設定方法、特定天井の設計例を作成し、「天井脱落対策に係る技術基準解説書編集委員会」(委員長 坂本功東京大学名誉教授)における議論を踏まえ、 「建築物における天井脱落対策に係る技術基準の解説」がとりまとめられました。

「建築物の天井脱落対策に係る技術基準の解説」 はこちらから

2013/10/21 10月改訂版が公開されました。
「設計例2(10階建てオフィスビル最上階大会議室)」が掲載されています。
※上記リンクから確認できます。

2013/12/27 「Q&A」が公開されました。
解説書に寄せられた質問とその回答が掲載されています。
※上記リンクから確認できます。

2014/3/31 「Q&A」「正誤表」が公開されました。
※上記リンクから確認できます。

KIRII技術レポート:「2013年日本建築学会大会(北海道)」 (2013/9/6)

文科省情報:学校施設における天井等落下防止対策のための手引について (2013/9/2)

文科省情報:学校施設における天井等落下防止対策のための手引について

文部科学省ホームページ内に
学校施設における天井等落下防止対策のための手引
が公開されています。

文部科学省では、平成24年5月以降、「学校施設における非構造部材の耐震対策の推進に関する調査研究協力者会議」(主査:岡田恒男 一般財団法人日本建築防災協会理事長) において、落下に伴い致命的な事故が起こりやすい屋内運動場等の天井等を中心に検討を行ってきました。
今般、「学校施設における天井等落下防止対策のための手引」としてとりまとめ、同省のホームページに公表されました。(8月7日)
(8/22「お知らせ」に掲載した記事と同じです。)

「学校施設における天井等落下防止対策のための手引き」 はこちらから

国交省情報:建築物における天井脱落対策試案および天井脱落対策に係る技術基準原案について (2012/11/16)

国交省情報:建築物における天井脱落対策試案および天井脱落対策に係る技術基準原案について

国土交通省ホームページに
「建築物における天井脱落対策試案」に関するご意見募集について
が パブリックコメント案件として掲載されました。

7月に公表され、意見募集(本年7/31~9/15、現在募集終了)が行われました。試案には 「天井脱落対策に係る技術基準原案」 も掲載されています。
国交省では、「寄せられたご意見を踏まえ、十分に検討を行った上で、対策をとりまとめる予定」としています。

「建築物における天井脱落対策試案」に関するご意見募集について はこちらから

ページ下部のリンク(添付資料)
別添(上/PDFファイル 100KB) が 「建築物における天井脱落対策試案」
別添(下/PDFファイル 616KB) が 「天井脱落対策に係る技術基準原案」 となっています。

文科省情報:「学校施設における天井等落下防止対策の推進に向けて(中間まとめ)」の取りまとめについて (2012/9/18)

文科省情報:「学校施設における天井等落下防止対策の推進に向けて(中間まとめ)」の取りまとめについて

文部科学省ホームページ内に
「学校施設における天井等落下防止対策の推進に向けて(中間まとめ)」の取りまとめについて
が公開されています。

文部科学省では、平成24年5月に「学校施設における非構造部材の耐震対策の推進に関する調査研究協力者会議 (主査:岡田恒男 一般財団法人日本建築防災協会理事長)を設置。 特に、落下に伴い致命的な事故が起こりやすい屋内運動場等の天井等を中心に検討し、 屋内運動場等の天井等落下防止のための緊急に講ずべき措置等をまとめた報告書(中間まとめ)が取りまとめられました。

「建築物における天井脱落対策試案」に関するご意見募集について はこちらから

文科省情報:「学校施設の防災機能向上に活用できる財政支援制度」のご案内 (2012/5/15)

文科省情報:「学校施設の防災機能向上に活用できる財政支援制度」のご案内

文部科学省ホームページ内に
『東日本大震災の被害を踏まえた学校施設の整備について』のとりまとめについて
が公開されています。
この中で、
学校施設の防災機能向上に活用できる財政支援制度(補助金制度)
が一覧で掲載されています。

非構造部材である天井の耐震化も財政支援制度(補助金制度)の対象となります。

KIRII技術レポート:「2012年日本建築学会大会(東海)」 (2012/8/27)

東京都情報:都市整備局「東京都耐震ポータルサイト」のご案内 (2012/5/15)

東京都情報:「都市整備局「東京都耐震ポータルサイト」のご案内

安全で安心できるくらしのための建物の耐震化情報サイトとして「東京都耐震ポータルサイト」(東京都都市整備局)が公開されています。
「木造住宅の居住者」、「分譲マンションの居住者」、「その他建物所有者」それぞれに対して、耐震に取り組む際のポイント・注意事項や、補助金・助成金制度などついての情報が掲載されています。
また、「建築士・専門家」向けのページも用意されていますので、天井の耐震化を含めた新築・改修の設計をする際に参考となるサイトです。

JSCA(日本建築構造技術者協会)情報 「社会に向けての構造設計パンフレット」(2012/4/11)

JSCA(日本建築構造技術者協会)情報「社会に向けての構造設計パンフレット」(4月11日)

2012年4月11日 日本建築構造技術者協会(JSCA)のホームページに
「社会に向けての構造設計パンフレット」
が公開されました。

「耐震天井DVD」 (2011/8/31)

「耐震天井DVD」

天井のことに詳しくない方(特にビル建築の発注者・所有者・管理者の方々)でも、簡単にお判りいただける内容です。
<DVDについての問合せ先>
株式会社桐井製作所 営業本部 (TEL:03-3539-6620)

KIRIIコラム:「わかるV字理論」 (2011/4/25)

KIRIIコラム:「わかるV字理論」

耐震天井の肝となるのが、「ブレース」とよばれる補強材です。
これを「V字」型に施工するのには、深い“わけ”があるのです。

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